看護、介護、医師の人員は、欧米諸国と比べ極端に少ないと指摘があった。PTOTSTは最近は充足しつつあるようだが、その多くを回復期リハが確保しているようだ。
回復期リハを要する病院は、急性期から可能な限り早期に患者を受け入れ、機能障害・ADLを改善させ、可能な限り在宅復帰を目指すことを最低条件として、さらに回復期はチームアプローチに強いとされているため、在宅総合支援センターの設置及びスタッフの供給に対して積極的に行っていくべきと指摘している。
地域包括ケアの根幹は介護保険であり、回復期リハとしての直接の関与は少ないが、地域包括ケアのスタッフ養成や人材供給は回復期リハの役割であるようだ。回復期リハを知らずして在宅リハを語るなかれ、在宅リハを知らずして回復期リハを語るなかれという言葉が表わしているように病院も在宅も表裏一体のものであることの意識が欠けていたことを反省した。